INBOUSARASHI

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政治、メディア

削除された「リチャード・コシミズ - Wikipedia」より

創価学会

  • 創価学会の組織は、いわば「（ヘドロ入り）たい焼き」のようなもので、ほとんどの一般信者は外の小麦粉の部分しか見えてなく、中にヘドロが隠されていることを知らない。ヘドロが隠されているので、臭いが外に漏れ出すため、一般の人は胡散臭い集団だと思っている。
  • 創価学会の名誉会長池田大作は、成・田作（ソン・ジョンジャク）という在日朝鮮人の息子である。その母親の姓は池（チ）。母親の姓『池』に父親の名前『田作』の『田』をつけると『池田』になる。そして、『成・太作（ソン・テジャク）』という名前はネットで有名になったが、これはコシミズが命名したものである。命名した理由は次の通り。「成・田作の息子で最初の本名は『太作』で、これを韓国語で発音すると『テジャク』、お父さんの『成（ソン）』に『太作』を『テジャク』を読めば『成・太作（ソン・テジャク）』となる」としている。
  • 前原誠司の親父は『ソン・テジャク』であるとのメールを元創価学会関係者から受け取った。
  • オウム真理教の防衛組織員の多くは元創価学会員であり、その組織形態も創価学会に酷似していた。
  • 創価学会の名誉会長池田大作は、信者から集めた金をパナマで運用し、ノリエガ将軍の麻薬取引の資金繰りに使われていた。そこで得た利益を当時の自民党のドン小沢一郎に渡し、その金で政界工作をしていた。
  • 創価学会は北朝鮮宗教である。創価学会の学会員には、半島系の暴力団組織の親分の多くがいた。暴力団の収入の六割は覚醒剤であり、覚醒剤の最大の生産国は北朝鮮。つまり半島系のヤクザの親分が創価に出入りするのは、創価の宗教非課税特権が、麻薬商売のマネーロンダリングに最適の環境だからである。
  • 創価学会員を中心とした組織的保険金殺人組織が存在する。すなわち、「創価舎弟企業などで、幹部や社員を標的に保険金殺人計画が組まれ、ヤクザ主体の外部の創価「専門組織」が、すべての手配を代行する。ターゲットに大量の小口の生命保険（生保協会のデータに登録されないから、多重保険とばれない）を掛けたり、ダミー会社を設立し、本人の知らぬうちに役員に就任させ、殺して会社保険を受け取る（会社は倒産し、保険金の行方は不明となる）といった手配をする。ターゲットに薬物を飲ませた場合、予定通りの病院に担ぎ込んで、別の薬物で死亡させ、創価医師が、「自然死の死亡診断書」を書く・・・」といった手順で行われるとしている。

統一教会

  • 教祖（創始者）の文鮮明は当初、反共ではなかったが、当時の韓国軍事政権に取り入るために突然反共になり、国際勝共連合を創設し、アメリカのCIAの手先であるKCIAと手を結んだ。これによって、統一教会とCIAが結ばれた。
  • 文鮮明は、渡米した際、当時のCIA長官に会った後、デイヴィッド・ロックフェラーにも会っている。文鮮明は東西冷戦の対立を東側（アジア）において拡大する役割が与えられた。ちなみに西側において拡大する役割が与えられたのが「ブッシュ家」であった。
  • 文鮮明は次の4つの役割があった。（1）ただの普通の宗教詐欺師、（2）CIA傘下のカルトの指導者、（3）ユダヤ権力の極東代理人（極東エージェント）、（4）北朝鮮の調教役。
  • 統一教会とCIAとの癒着関係は、日本にも波及していた。日本では笹川良一、児玉誉士夫、岸信介の三人が文鮮明の手先としてつながっていた。彼らはA級戦犯であったが、東條英機が処刑された翌日にGHQの命令で巣鴨プリズンから釈放された。
  • 1968年、笹川良一、児玉誉士夫、岸信介の三人は、「勝共連合」を結成し、これと日米韓の軍部とCIAが連携プレーをするようになった。これによって、ユダヤ金融資本による日本支配の構造が確立され、朝鮮人脈が日本に君臨し今に至っている。岸信介の流れにある自民党の清和会も文鮮明の手先であり、CIAの支配下にある。
  • 文鮮明の手先である岸信介の孫である安倍晋三が、統一教会に祝電を送るのは当たり前である。
  • 小泉純一郎は、アメリカでは「隠れ統一教会員」と認識されていた。
  • ユダヤ権力・アメリカCIAは、新たな冷戦構造を構築するために、北朝鮮を利用して極東で新たな戦争を起こそうとしている。オウム真理教はそのために利用されたものであり、オウム真理教事件に統一教会や創価学会が関係していたのは当然である。つまり「オウム＝統一＋創価＋北朝鮮」。
  • 統一教会は「地上天国」、創価学会は「総体革命」、金日成は「世界統一」、ユダヤ権力は「大イスラエル帝国（NWO）」の妄想を掲げているが、これらはすべて同じ目的であり、呼び方を変えているだけである。

児玉誉士夫・笹川良一・岸信介について

  • 児玉誉士夫・笹川良一・岸信介の3人はA級戦犯であったが、東條英機が処刑された翌日にGHQの命令で巣鴨プリズンから釈放された。釈放を指示したのは米国政府すなわちユダヤ人の大統領ハリー・S・トルーマンだった。つまり、ユダヤ権力は、日本の共産化を防ぐため、日本の戦後運営を右翼である3人にやらせることにし、3人はCIAのエージェントとして働くことになった。
  • 3人は「勝共連合」を結成し、これと日米韓の軍部とCIAが連携プレーをするようになった。これによって、ユダヤ金融資本による日本支配の構造が確立され、朝鮮人脈が日本に君臨し今に至っている。
  • 児玉誉士夫は戦前、海軍航空本部で航空機等を作るため、ダイヤモンド・銅・ニッケル・ボーキサイト等の物資を調達する「児玉機関」を上海に作り、海軍の組織の一部として認められた。
  • 児玉はダイヤモンド等の取引を通じて戦前からユダヤ商人と接触があり、ユダヤと太いパイプを持っていた。
  • 児玉は上海で金塊やダイヤモンド等を略奪して集めており、戦後これらを日本に持ち込んだ。児玉が日本に持ち込んだ金塊やダイヤモンド等は鳩山一郎に渡され、鳩山はそれらを売りさばいて資金を作り自由党を結党し、後の自民党につながった。売りさばいたのは河野一郎だった。
  • 児玉人脈には韓国の朴正煕元大統領、中曽根康弘、渡邉恒雄、山口組三代目組長の田岡一雄、力道山、東声会の町井久之等がいる。
  • 安保闘争での左翼の学生による運動を警察だけでは抑え込むのが難しかったため、当時の政府は児玉を頼り、児玉は暴力団を集めてヤクザと右翼を使って抑え込んだ。これがきっかけで児玉はヤクザや右翼界のドンとなり、ヤクザと警察が癒着するようになった。そのときに児玉の子分になったのが暴力団稲川会を結成した稲川角二だった。ちなみに稲川の舎弟政治家が小泉純一郎である。
  • 児玉はロックフェラーの会社であるロッキード社の秘密エージェントをしており、ロッキード事件では、田中角栄に裏金をつかませ、それをリークすることにより田中角栄を嵌めた。
  • 2005年に公開されたCIA文書には「児玉はCIAエージェント（諜報員）としての価値はなく、無能で役立たずだった」と記載されている。そのためロッキード事件では児玉自身も嵌められたとしている。
  • 笹川良一は、戦前は国粋大衆党の総裁をしており、上海において児玉の直系のボスだった。児玉機関の指揮権は笹川が握り、笹川の命令で動いており、実質「笹川機関」だった。
  • 戦後、笹川は政府からボートキャンブル運営の許可を受けたが、私的な賭博運営を政府から許可された唯一の人物である。笹川は略奪資金による政治家への買収工作で賭博利権を手に入れた。
  • 笹川の死後、ソウル在住の長男と主張する者が、異母弟の笹川堯と陽平に遺産を寄こせと訴えて無視されたため、中曽根に直訴したとの経緯があった。「文堯」なる朝鮮人の戸籍謄本の写しが有志からコシミズのもとに送られたとしている。
  • 児玉についても朝鮮半島に親戚がいる・韓国人脈が多い等「隠れ在日疑惑」があり、ルポライターの畠山清行が昭和51年に出した書籍「何も知らなかった日本人」のなかで示唆されている。
  • 岸信介は、CIAが情報源として使えるとみてマッカーサーを説得してA級戦犯リストから外れ、CIAのエージェントとなった。岸は児玉ともつながっており、児玉やCIAの資金を使って政治家を買収し自民党内でのし上がり、首相になった。
  • 岸は統一教会の文鮮明の手先であり、統一教会本部に来た岸が文鮮明と握手している写真がネットで公開されている。
  • 東京地検が小沢問題に手をつけ、小泉や竹中に関連する「かんぽの宿」疑惑のような巨悪には一切手をつけないのは当然である。
  • 田中角栄はオイルショック後に中東で独自外交を行ったので、CIAはロッキード事件をでっちあげ、東京地検を使って田中角栄を逮捕した。
  • 児玉誉士夫は、CIAエージェントとして無能で役立たずだったので、ロッキード事件で嵌められた。
  • 東京地検はロックフェラーの爺さんに飼われ、言うことを聞かない政治家等に噛みつく、まさに「ゴロツキの犬」である。
  • 東京地検はオウム事件においても大活躍しており、オウム真理教が統一教会、創価学会、北朝鮮と関係があることを隠蔽した。具体的には（1）第7サティアンは覚醒剤プラントなのにサリンプラント偽装し証拠隠滅した、（2）オウムの薬物事犯を隠蔽した、（3）オウムの背後関係を隠蔽した。

満州について

  • 「なぜ日本が満州国を作ったか」についてはユダヤ人が作らせたとの説がある。
  • 1871年ウィーンにおいてユダヤ権力の会議が開かれ、満州に「ユダヤ極東共和国」を建国することが決定されていた。つまり満州国建国はもともとユダヤ権力の発想であり日本ではなかった。
  • 満州のハルビンには1940年代当時、帝政ロシアのロマノフ王朝・ナチスドイツからの迫害を逃れた多数のユダヤ人が住んでいた。
  • ユダヤ国家である旧ソ連も、極東の満州に隣接するソ連ユダヤ自治州を作った。
  • ハルピン特務機関長の樋口季一郎は、ドイツとの同盟関係にもかかわらず、ドイツの迫害から逃れてきた大量のユダヤ人難民のハルピンへの受け入れを許可した。このことが評価され、彼は戦後イスラエルエルサレムの丘にある『ゴールデンブックの碑』に4番目に刻まれている。
  • 満州重工業開発株式会社総裁の鮎川義介は、「ユダヤと日本は組べきである」と主張し、いわゆる河豚計画（フグ計画）を提唱した。フグ計画はナチスによりヨーロッパでの迫害から逃れたユダヤ人を満州国に招き入れ、自治区を建設する計画で、関東軍も賛同して、軌道に乗りかけた。
  • ところが、アメリカ（ルーズベルト）が邪魔をして、フグ計画は失敗に終わった。これについては、ユダヤ権力はイスラエルと満州国のいずれかにユダヤ国家を作ろうとして両天秤にかけていて、イスラエル（本命）で実現可能になったから満州国（滑り止め）を潰すことになったからではないかとしている。
  • 満州国を建国するにあたり、関東軍は大量の資金を必要としたが、その資金の調達は麻薬（アヘン）であった。アヘン売買を行う麻薬組織の里見機関の里見甫は「アヘン王」と呼ばれ、満州通信を設立し、電通とつるんで、諜報活動等を行う軍の特殊機関として活動していた。
  • 満州のアヘン人脈には笹川良一、児玉誉士夫、岸信介の3人がおり、彼らは後に「勝共連合」を結成し、自由民主党を作り、ユダヤ権力による日本支配の構造を確立した。

郵政民営化の真相

  • 小泉・竹中がごり押しした郵政民営化は郵政ユダヤ化すなわち郵政をユダヤ金融資本に差し出すことであった。
  • サブプライム危機の際、竹中は「民営化した郵政はアメリカに出資せよ」と提案した。
  • 郵政民営化の本音は、（1）郵貯・簡保の莫大な国民資産を奪い取り、米国に貢ぐこと、（2）米国金融資本の破綻回避のため資金融通、（3）対米利益供与の見返り
  • メディアは抵抗勢力vs改革派の対立をでっちあげて、郵政民営化の本音に一切触れなかった。郵政選挙では、米国保険会社が5000億円を電通に提供し、日本のメディアに配り口封じした。
  • いわゆる郵政選挙では、「小泉内閣の支持基盤は、IQの低い主婦と子供を中心した層、シルバー層といった具体的なことはわからないが、小泉総理のキャラクターを支持する層いわゆるB層が多いので、そのB層を中心に学習を促進させれば、容易にダマすことができる」としてすすめられた。具体的にはメディアを使って「改革、改革、改革とだけ叫び、それに反対する者は抵抗勢力」として大衆をダマした。
  • サブプライム危機の発生により、ユダヤ金融資本の思い通りにいかなくなり、B層もダマされていることに気付きはじめ、政治家の中にも「郵政民営化の本音」に触れる者も出てきた。

東京地検

  • CIAは統一教会をエージェントとして雇い、統一教会は自民党の清和会と深い関係がある。そのため東京地検はCIA支配下にある自民党の清和会の政治家を逮捕しない。東京地検によって逮捕されるのは田中角栄をはじめとする清和会以外の経政会（旧田中派）系の政治家である。それは東京地検の中に清和会やCIAに従う組織内組織があるからである。
  • 東京地検は司法修習の時代からCIAに従いそうな人間をリクルートして組織内組織に入れている。

メディア

  • メディアの中心である電通を語るときに、まず頭に浮かぶのは、ユダヤ人をフグに例えた河豚計画（フグ計画）である。
  • フグ計画は、ナチスによりヨーロッパでの迫害から逃れたユダヤ人を満州国に招き入れ、自治区を建設する計画で、鮎川義介や関東軍を中心にすすめられた。
  • 上海でのアヘン売買を行う麻薬組織の里見機関の里見甫は満州通信を設立し、電通とつるんで、諜報活動等を行う軍の特殊機関として活動していた。
  • フグ計画は失敗に終わったが、その時にユダヤと仲良くしていた関東軍と満鉄調査部の人脈が、戦後、電通に入った。
  • 共同通信社や時事通信社はもともと電通の通信部門が独立したもので、三者はつるんでいる。
  • 電通は広告斡旋を独占しているため、他のメディアは電通の顔色を見て記事を書くことになり、そのうち自ら自己規制するようになった。
  • 戦後、関東軍と満鉄調査部の人脈が入った電通はユダヤ式経営を取り入れ、急拡大した。
  • 電通は別名「築地CIA、影の情報局」とも呼ばれ、「ユダヤ権力の対日支配の総本山」となった。
  • 以上の経緯により、メディアは「ユダヤ権力にとって都合の悪い記事」を出せなくなった。
  • 読売新聞はCIA機関であり、正力松太郎はコードネーム「ポダム」のCIA要員であり、「反共・新米の宣伝の拠点」となった。
  • 産経新聞は世界日報と紙面が酷似しており、記者が相互に移動しており、似非右翼の愛読紙である。
  • TBSテレビはオウム事件の坂本堤弁護士一家殺害事件で大活躍した。すなわち、TBSは坂本弁護士にインタビューしてそのビデオをオウムに見せたが、それは坂本弁護士がどの程度オウムのことを調べているかの情報を引き出してオウムに便宜を図ったもので、背後にTBS内の創価学会員がいるとしている。その結果、坂本弁護士を生かしておけないことになり、裏社会を利用して消して、その罪をオウムがかぶった、というのが事件の真相であるとしている。
  • 便宜を図ったTBSは、見返りとして、村井秀夫刺殺事件でベストなポジションでカメラを設置できたとしている。
  • なお、オウム事件の時、まともなことを書いていたのは唯一ジャパンタイムズであり、オウムと創価の関係を書いていたが、圧力がかかり記者3人は首になった。
  • 上記のメディアはもはや過去のものであり、今や自らネットから情報を仕入れる「ネットの時代」であり、「ネットこそが最高権力である」。

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